農業土木学とは,農業生産の基盤となる水と土に関する知識を探究し,農業生産の効率化と農村地域の生活環境の整備,そして自然との調和を目指す学問です。農業と農村の未来の姿を構想するともに,人々が安全・安心・快適に暮らせる地域社会を創造し,多様な生態系が共存する循環型の農村環境を維持していくために,科学や工学技術を基礎とした生命,環境,エネルギーの問題解決に取り組む教育を行います。
本学における農業土木学教育は,三重大学の前身である三重高等農林学校が開校された1921(大正10)年まで遡ることができます。これまで時代の変容とともに発展してきた農業土木学は,実践の場をとおして培われてきた知識,技能です。これからも,時々刻々と変化していく農業・農村社会の課題やニーズに迅速かつ柔軟に対応し,自然と調和のとれた人類の持続的発展に寄与できる人材の育成を目的としています。
幅広い教養とグローバルな視野を身につけ、解決が求められている諸問題についての広い知識を得るために、外国語科目、人文社会科目、技術の基礎となる数学、自然科学、データサイエンス科目、これに加えて生物資源学や農林環境学に関する概論科目を課す。また豊かな人間性を育むために倫理及び健康に関する科目を課す。〇農業土木CP2
科目 共通教育科目、生物資源学総論、農林環境学概論、技術者倫理 教育到達目標 (A)幅広い教養と国際性,(B)技術者の感性と倫理観 JABEE認定基準 (a),(c)
自然と調和の取れた農村地域の整備・保全を目的とした事業に必要な計画や設計手法、それらの基礎となる水・土・構造物に関する基礎的な知識・理論を習得し、地域環境保全、ものづくり、維持管理の現場で直接役に立つ知識と技術を習得するために、農業土木学の基本的な専門知識と技術を身につける科目を課す。
科目 水理学,土質力学,応用力学,測量学など 教育到達目標 (D)専門知識とその応用 JABEE認定基準 (d)
専門技術に関わる問題について、限られた時間やデータ等で、長期的・短期的に計画を立案・遂行し、期限内に最良の成果をあげる能力を身につけるために、農業土木学専門科目の実験・実習を課す。
科目 水理実験、測量学実習、土壌物理学実験、コンクリート・土質実験、卒業研究など水理実験、測量学実習、土壌物理学実験、コンクリート・土質実験、卒業研究など 教育到達目標 (C)科学的アプローチ、(E)専門知識による課題設定と問題解決能力、(H)計画的な課題探求力 JABEE認定基準 (e),(h)
〇農業土木CP4
専門技術に関わる問題について、必要な情報や自らの考えを論理的に展開して発表・討論する能力、他者と協働でプロジェクトを遂行する協調性を身に付けるために、ワークショップ型の実習科目や卒業研究を課す。
科目 持続可能な地域作り学、農村ワークショップ運営実習、卒業研究 教育到達目標 (F)コミュニケーション力、(I)協働における指導力・協調性 JABEE認定基準 (f),(i)
農村地域の整備・保全を目的とした公共事業の現場を実体験し、社会の変化に応じた現在および将来の諸問題の解決方法について、自主的かつ継続的に学習できる能力を身につけ、事業が自然環境や人間社会に与える影響・効果の大きさを強く認識し、それに関わる技術者の役割と責任を自覚し、技術者としてとるべき姿勢・態度を身につけるために、インターンシップやキャリアアップ系科目を課す。
科目 FSC体験演習、農業工学現場実習、実践農業工学、農業工学キャリアアップ演習 教育到達目標 (G)継続的な主体的学習力 JABEE認定基準 (b),(g)
三重大学の農業土木学教育コースでは,本コースの教育理念に基づいた学習・教育到達目標(A)〜(I)を達成することで,以下の能力を総合的に備えたとみなし,修了を認定します.
(官)三重県農林水産部
農業基盤整備課
学官連携協議会(2004年〜)
(民)水土里ネットみえ
学官連携協議会(2004年〜)
実践農業土木学(旧称:実践農業農村工学)(非常勤講師)(2004年〜)
(官)農林水産省東海農政局
(官)三重県農林水産部
(官)愛知県農林水産部
(官)三重県県土整備部
(官)津市教育委員会
(民)三重県水土里ネット
(民)愛知県水土里ネット
(産)三祐コンサルタンツ
(産)NTCコンサルタンツ
(産)若鈴コンサルタンツ
(産)清水建設
(産)鹿島建設
農業土木学キャリアアップ演習(旧称:農業農村工学キャリアップ演習)(非常勤講師)(2011年〜)
(官)国土交通省中部地方整備局
(官)農林水産省東海農政局
農村計画部・整備部
連携・協力協定(2016年〜)
(団体)(独)水資源機構
中部支社
連携・協力協定(2016年〜)
(水資源管理・施設分野)
(産)(一社)農業土木
事業協会
連携・協力協定(2019年〜)
(団体)(公財)三重県建設
技術センター
建設技術研修への協力